こんにちは、認知行動療法カウンセリングセンター沖縄店代表の岡村です。沖縄の経済は観光業やサービス業を中心に成り立っていますが、多くの小規模事業所が働く場を提供しています。これらの小さな職場でも、従業員のストレスケアが極めて重要です。法的には50人以上の事業所にストレスチェックの義務がありますが、50人未満の事業所においても従業員のメンタルヘルスを守ることが、長期的な企業の発展に欠かせません。

沖縄特有の温暖な気候や独自の文化がもたらすリラックスした雰囲気とは裏腹に、仕事におけるストレスや人間関係の問題は全国共通です。今回は、沖縄の50人未満の職場でのストレスチェックの重要性や、導入のメリット、さらにその実施方法や認知行動療法（CBT）を用いたメンタルヘルスケアについて詳しく解説します。

小規模事業所でもストレスチェックが必要な理由

50人未満の事業所では法的義務はないものの、以下の理由からストレスチェックの導入が推奨されています。沖縄の中小企業にとっても、従業員の健康を守ることは大きなメリットをもたらします。

• 離職率の低下
  　小規模な職場では、各従業員の役割が大きく、1人が退職することで企業全体の運営に大きな影響を与えることがあります。特に沖縄の観光業やサービス業などでは、熟練したスタッフの離職が事業の継続性に直接影響します。ストレスチェックを行い、早期に問題を把握することで、離職率の低下を図ることができます。
• 職場の生産性向上
  　ストレスを抱えた従業員は、集中力や効率が低下しがちです。特に小規模事業所では、少ない人数で高い成果を求められるため、従業員が健康的に働ける環境を整えることが、生産性向上のカギとなります。
• 従業員の定着と会社の発展
  　沖縄の小規模事業者でも、ストレスチェックの実施により従業員が安心して働ける環境を整えることは、長期的な企業の発展に繋がります。従業員が職場に対する満足度を感じ、定着率が高まることで、事業の安定した成長が期待できます。

沖縄の50人未満の職場でもできるストレスチェックの導入方法

ストレスチェックは、職場で発生するストレス要因を把握し、早期に問題を解決するための重要なツールです。沖縄の小規模事業所でも簡単に導入できる方法をいくつか紹介します。

1. ストレスチェックシートを活用する
   　厚生労働省が提供する「職業性ストレス簡易調査票」を使用すれば、簡単に従業員のストレスレベルを測定できます。このチェックはオンラインでの実施も可能なため、観光業やサービス業で多忙なスケジュールに追われる従業員でも手軽に参加できます。
2. 定期的な実施を心がける
   　ストレスチェックは1回行うだけではなく、定期的に実施することが大切です。特に沖縄の観光業では季節ごとの業務量の変動が大きいため、忙しい時期が終わったタイミングなどでチェックを行い、ストレスをリセットすることが重要です。
3. フィードバックとアフターケアの実施
   　ストレスチェックの結果は、個々の従業員に対してフィードバックを行い、必要に応じてアフターケアを実施しましょう。その際、認知行動療法（CBT）を活用することで、従業員がストレスに対処するスキルを身につけることが可能です。

認知行動療法（CBT）を活用したストレス軽減方法

ストレスチェックの結果を受け、従業員が高いストレスを抱えている場合には、認知行動療法（CBT）が有効な対応策となります。沖縄でも、認知行動療法を取り入れたメンタルケアの需要が高まっており、多くの心理専門家がこの手法を用いています。

CBTは、ストレスの原因となるネガティブな思考を修正し、健康的な行動を促すことで、心の負担を軽減する心理療法です。沖縄の職場でも簡単に導入できる実践方法をいくつか紹介します。

1. 思考のパターンに気づく
   　ストレスの元となっている考え方や思い込みを認識することが、改善の第一歩です。例えば「仕事がうまくいかない」「ミスばかりしている」といったネガティブな思考がストレスの原因になっている場合、それを客観的に捉え直します。
2. 思考の変化
   　「自分は何でも完璧にこなさなければならない」といった極端な思い込みを修正することがポイントです。例えば「時にはミスもあるけれど、それを学びに変えることで次に活かせる」といった現実的な思考に変えていきます。
3. 行動の修正
   　思考がポジティブに変わることで、自然と行動も変わってきます。業務に対するモチベーションが上がり、前向きな姿勢で取り組むことができるようになるでしょう。これは特に観光業やサービス業など、顧客対応が求められる職場で大きな効果を発揮します。

まとめ

沖縄の50人未満の事業所においても、ストレスチェックを導入することは、従業員のメンタルヘルスを守り、職場全体の生産性や働きやすさを向上させるために非常に有効です。特に観光業やサービス業が多い沖縄では、季節による業務量の変動が大きいため、ストレスが溜まりやすい環境にあります。定期的なストレスチェックを行い、その結果に基づいて認知行動療法を用いたケアを実施することで、従業員の健康と職場の持続的な発展を支えることができます。

もし、ストレスチェックの導入や認知行動療法に関するサポートが必要な場合は、沖縄の認知行動療法カウンセリングセンターにご相談ください。メンタルヘルスケアの専門家が、職場のストレス対策を全力でサポートいたします。

認知行動療法カウンセリングセンター沖縄店

https://okinawa.cbt-mental.co.jp/

——筆者情報——

岡村優希

株式会社CBTメンタルサポート 代表取締役

認知行動療法カウンセリングセンター代表

公認心理師、臨床心理士、認定行動療法士

個人事業主として私設カウンセリングルームの運営を経て、株式会社CBTメンタルサポートを創業し、メンタルヘルス支援者向けのサービス事業を展開している。主宰しているオンラインコミュニティ『認知行動療法の学校』の会員数は約400名。

さらに、カウンセリングルームを全国に5店舗運営しており、全国展開を目指している。

◆執筆書籍

「臨床心理学 〈１２３（第２１巻第３号）〉 問いからはじまる面接構造論 「枠」と「設定」へのまなざし」金剛出版

「遠隔心理支援スキルガイド」 誠信書房

◆テレビ出演

読売テレビ「かんさい情報ネットten.」2024年7月4日

「あなたの味方！お役に立ちます」のコーナーに高所恐怖克服のための専門家として出演

◆雑誌掲載

「からだにいいこと」 2022年12月号、2023年2月号

◆近年の講演実績

2024年2月21日

広島大学医学部にて「セルフケアに役立つ認知行動療法入門」についての講師

2023年2月9日

NTT PARAVITA株式会社にて「認知行動療法」をテーマとした社内研修の講師

2022年7月6日

筑波大学医学医療系精神医学の勉強会で「パニック症の認知行動療法」についての講師

その他、学会発表多数